日本の自立と世界情勢のリアルを読み解く NO:2

世界

世界は今、大きな転換点を迎えています。
日本もまた、その変化の中で重要な選択を迫られています。

私が考えるシナリオは、アメリカと日本の保守派(?)による流れを軸に進んでいく未来です。?とつけたのは読んでいる人によっては、この事が日本の保守なのか疑問を持つ方もいらっしゃると思いますので(?)をつけています。

まず、日本人の不安を煽る予言やオカルト系のコンテンツが流され、一方で「日本はすごい!」と褒める情報も増えていきます。これは、日本人の意識を変えるための心理的な準備段階だと考えます。

その後「日本人の魂の共鳴」「東にある神の国が鍵となる」「日本は大変な時期になる」など、日本が“何か”を持たせたいような情報が広がっていきます。

日本人は本来、争いを避ける民族です。
しかし、世界情勢が厳しくなる中「やらなければやられる」と思わされる状況に少しずつ誘導されるでしょう。

また、グローバル化と共存共栄を掲げて移民を受け入れ、価値観の違いによる国内分断が進むことも予想されます。こうした緊張感の中で、国民の反中国・親米感情が高まり、

最終的に中国側からの先制行動を誘発する環境が整えられる──
そんな未来像を私は予想しています。

その結果、アメリカは日本と台湾を支援しながら、最小限の被害で中国に深刻な打撃を与え、中国国内に変革(民主化など)を促していく可能性があります。

日本はその過程で「親米国家」としての色をさらに強め、やがて日本の海洋資源がアメリカと共同開発される…
そんなシナリオも視野に入るでしょう。

私がこのシナリオを支持する理由

一見すると、日本がアメリカに利用されるようにも見えるかもしれません。
ですが私はこのシナリオこそが、日本にとって「一番ダメージの少ない道」だと考えています。

なぜなら、今の日本は経済的にも軍事的にも「独立国家」とは言えない状態です。このまま国際社会の中で孤立してしまえば、逆に他国に実質的に支配されるリスクが高まるからです。

特に、現時点では「親中」を掲げる勢力が日本を真の独立へ導く力を持っているとは言い難く、
依存先を中国に切り替えただけでは、日本の未来はますます不安定になってしまうでしょう。

シナリオのその先に目指すもの

ここで大事なのは、単なる「親米」や「反中」といった感情論ではありません。
目指すべきは日本が本当に「自立した国家」になることです。

平和を願う気持ちはとても大切です。ですが、平和は「願うだけ」で手に入るものではありません。自分の国を自分たちで守れる力、自分たちの文化と未来を自分たちで築く覚悟、これが必要なのです。

だからこそ、私が大切だと思うのは、「自国ファースト=他国を見捨てること」ではなく、

「自国ファースト=自立」という考え方です。

自分たちの力で運営できる国を作り、そのうえで他国と共存していく。このバランス感覚こそ、未来の日本に必要だと私は信じています。

最後に

これからの時代、プロパガンダや同調圧力が強まる場面も出てくるかもしれません。
ですがその中で、「自分にとって、日本にとって、世界全体にとって最良の道は何か?」これを考え続ける姿勢が大切です。

国の自立を目指すなら、まず、私たち一人一人が「自立した考え方」を持つことから始めなければなりません。

これからも、冷静に、前向きに、希望を持って未来を見つめていきましょう。

ポンポロより

ここからはAIを使わずに書いている内容です。

自分で読んでいて「ちょっと過激…」って思う内容になってしまいました^^;

もしもの世界…SFだと思って気楽に読んでくださると嬉しいです。

SNSやYouTubeを見ていて断片的な情報を集めたら「こんなシナリオもあるんじゃ無いかな?」と思ってまとめてみました^^

この記事を読んでいると「このブロガーは親米反中」に感じる方が殆どになるでしょうね…

ただ、私は特に親米反中とか親中とかあまり考えた事がありません。

日本人にも良い人も悪い人もいて、それはどんな国でも同じです。寧ろ、国で一括りにしてしまう方が危険とさえ考えています。

ですが、今の国民感情を考えるとどうもそうは言ってられない様に思います。

テレビもネットもどちらかに傾いてますよね、思いっきり…

なので、その事を踏まえてどんな未来になるのかを考えてみました。逆に改革派が勝利する可能性もあります。その時はどんな未来があるのか?私たちはどうすれば良いのか?

それも考えてみようと思います。

先ずは、7月の選挙です。この時の日本人の行動次第でその先のシナリオがガラッと変わります。

まさに分岐点はすぐそこです。それまでの間、どんな選択をしたいのか?それを私たち1人1人が考えて行動していきましょうね^^

※本記事は筆者の主観に基づくものであり、特定の思想や政党を支持・否定する意図はありません。

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